教師のための「ふるさと納税」やり方完全ガイド！【知らないと損】

ふるさと納税に興味があるけど、教員でもできるのかな？

できるなら、やり方やお得な方法を知りたい！

こんな悩みを解消します。

気がつけば夜遅くまで働き、職員室には一人ぼっち。

「これだけ働いているのに」と思いながら、給与は一年ごとにしか上がらない。

時給に換算すると数百円程度。

教員だって人間ですからお金も欲しいし、たまにはパーッと買い物だってしたいですよね。

そんなあなたに「ふるさと納税」の出番です！

ふるさと納税をやってない教員のあなたはかなり損をしています。

なぜなら、ふるさと納税は先生でもできる、お金を節約する方法の１つだから。

僕も今までは「ふるさと納税ってよくわかんない…」と思ってやらずに終わっていました。

しかし、実際にやってみたことでお得であることを実感。

返礼品がもらえて節税もできるなんて…知らない人は損をしている！

と思い、今回の記事を書きました。

ふるさと納税をやってみた僕が初めての人にもわかりやすく解説。

忙しい教員ならではの注意点も最後にまとめました。

そんな思いを込めて書いたので、ぜひ最後まで読んでもらえると嬉しいです。

ふるさと納税とは？

ふるさと納税とは、応援したい自治体に寄付する制度のことです。

寄付することでできることは次の２つ。

かなりお得な制度なのでやらないのは損だと言えます。

ふるさと納税は教員でもできる？

ふるさと納税って公務員である教師はできないんじゃないですか？

いいえ！ふるさと納税は教師もできますよ！

ふるさと納税は教師でもできます。

なぜなら、副業扱いではないからです。

そのため、教員を含めた公務員のだれもができる制度となります。

だからこそ節税によって控除をしてもらうことで、お金が減ることを防げます。

やらないだけで損をしていると言ってもよいでしょう。

ふるさと納税のメリット

ふるさと納税をやると２つのメリットがあります。

税金が控除される

1つ目は税金が控除されることです。

ふるさと納税には一人ひとりに寄付できる限度額というものがありますが、翌年の所得税や住民税が控除される仕組みとなっています。

つまり、限度額以内であれば翌年にお金が返ってくるというシステム。

しかし、やらないと控除は受けられませんから税金が控除されることもありません。

教員は1年毎に確実に給与は上がります。

副業もしづらく、収入を増やす手段は限られています。

公的に行える「税金の控除」はお金を増やせる手段の１つだと言ってもよいでしょう。

返礼品がもらえる

2つ目は返礼品がもらえることです。

ふるさと納税をして地域に寄付すると、お礼としてさまざまな特産品をもらうことができます。

生活に必要なお米、ティッシュなどももらえるので、生活費のコストを下げることにもなります。

日頃の仕事におけるストレスも発散できたりします。

お金が返ってきて、しかも返礼品をもらえるなんて、やらない理由がないですね。

ただ、ちょっとしたデメリットもあるので要注意です。

ふるさと納税のデメリット

ふるさと納税には２つのデメリットもあります。

確定申告が必要な場合がある

1つ目は確定申告が大変なことです。

ふるさと納税は、場合によっては個人で確定申告をしなければなりません。

確定申告！？すごっくめんどくさそう…

と思った人は安心してください。

ふるさと納税には、寄付をする自治体が5つ以内であればできる「ワンストップ特例制度」というシステムがあります。

毎日の仕事で忙しい教員はぜひこの「ワンストップ特例制度」を活用しましょう。

一時的には出費する

ふるさと納税の控除は翌年に適用されます。

ただ、寄付をするときには一時的に出費することには変わりません。

ふるさと納税しちゃったから欲しい物が買えなくなった！

ということにならないよう、計画的に行いましょう。

ふるさと納税のやり方４STEP

ふるさと納税が良さそうなのはわかったけど、やり方は大変なの？

いいえ、ふるさと納税はたった４STEPでできます！

ここからは実際のふるさと納税のやり方を４STEPで解説します！

STEP1：自分の限度額を知ろう

最初はなにからやるといいの？

まずは自分が寄付する限度額を知りましょう！

ふるさと納税は所得に応じて控除される金額に限度があります。

限度額は納税者の収入や扶養家族などで違いがあります。

たとえば僕のように30代で扶養家族が妻、子どもを含めて４人の場合。

僕の場合は自己負担限度額2,000円を超えた73,000円の控除が得られます！

詳しい限度額を知りたい人はネットでできるシミュレーションが便利です。

大手サイト「ふなび」であれば控除限度額のシミュレーションも簡単にできます。

まずは一度、自分の限度額を調べてみましょう。

STEP2：ふるさと納税サイトを選ぼう

限度額がわかったら、次はどうすればいいの？

ふるさと納税ができるサイトを選びましょう！

現在はふるさと納税ができるサイトが増えてきました。

僕のオススメは次の３つ。

特に「楽天市場」は楽天ポイントがつくのでかなりお得です！

また「ふるさと本舗」では今なら25,000円以上の寄附で7％分のAmazonギフト券がもらえるキャンペーンも実施しています！

返礼品がもらえて、税金が控除されて、さらにはAmazonギフト券までもらえるのはここだけです！

サイトを複数使ったとしても、合計で５つの自治体以内であれば「ワンストップ特例制度」は利用できるので安心してください。

STEP３：寄付する自治体を選ぼう

サイトを決めましたが、次は？

次はいよいよ寄付する自治体を選びましょう！

寄付する自治体選びのポイントはなんといっても返礼品でしょう。

「せっかくだからお得な返礼品をもらいたい！」と思いますよね。

いろんな返礼品を見て、本当に自分が欲しいものを選びましょう。

僕のオススメはなんといっても生活必需品関連。

このあたりは生活費のコストも下げますし、腐らせることもないのでお得です。

自分に合った返礼品を選びましょう！

STEP4：確定申告またはワンストップ特例制度で申請をしよう

返礼品を申し込んだら？

申し込んだら忘れずに、控除の手続きをしましょう。

ふるさと納税は「寄付したら終わり」ではありません。

確定申告またはワンストップ特例制度で申請をしなければ税金の控除を受けられません。

申し込まないだけで損をしてしまいます。

確実に申し込むようにしましょう！

ここまでやればふるさと納税はOK。

しかし、毎日の仕事が忙しい教員ほど間違えやすい注意点もあります。

教員がふるさと納税をやるときの注意点

教員がふるさと納税をやるときには次の２つに注意しなければいけません。

限度額を超えない

一番やってはいけない注意点は、限度額内で寄付することです。

超えた分は控除されず、そのまま自治体に寄付をすることになります。

各サイトのシミュレーターを使って、自分の限度額を調べておくのは必須！

特に育休中の先生は、前年度の所得と大きく違いが発生しますから要注意です！

先ほど紹介した「ふるなび」なら源泉徴収票さえあれば簡単にシミュレーションができます。

シミュレーションだけならサイトへの会員登録も不要ですから、まず調べてみるのがいいですね。

ワンストップ特例制度なら5自治体までに寄付

書類を送るだけで控除が受けられる「ワンストップ特例制度」

ワンストップ特例制度では５つの自治体までにしか寄付できないことを忘れてはいけません。

防ぐためには、

という手順でやるようにするとよいでしょう。

ちなみに返礼品が違っても、同じ自治体なら１つの自治体として計算します。

欲しい返礼品を複数扱っている自治体を探すのもよいですね。

「納税者」名義の口座で寄付する

ふるさと納税を申し込むときは、必ず納税者の名義になっている口座から振り込みましょう。

僕も１回だけやってしまいました！

納税者である僕ではなく、扶養親族である妻のクレジットカードで楽天から申し込んでしまったのです。

幸い、そのときは返礼品が届く前に気づいたのでキャンセルが効きましたが…

返礼品や納税証明書が届いてしまうとアウトです！

申し込む前に、必ず納税者であるあなたの名義かどうかチェックしましょう！

まとめ：ふるさと納税こそ教師がやるべき節税制度

今回はふるさと納税についてまとめました。

ここまで読んでもらった人には、きっとふるさと納税のやり方が理解してもらえたと思います。

いつもより、少しだけゆとりのある時間が過ごせるはずですよね。

ただ、ふるさと納税は１２月３１日までに申し込まなければなりません。

今、この記事を読んでいるあなたがもう１２月なのであれば、今すぐサイトから申し込みましょう！

最後にもう一度、僕のオススメするふるさと納税サイトを紹介します。

ぜひ、ふるさと納税で返礼品ライフを楽しみましょう！

今回は以上です。

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